■全職員が当事者意識を持ち、

自発的に考えて行動する組織を創り、

全員が全力を発揮する「総力経営」を実現しようとするとき、

多くの経営者・管理者が、

「この理念を、どう伝えて判らせるか?」

「どう教育するか?」

と考える傾向が見受けられます。

 

しかし、従業員を活性化したいなら、

そのまったくの逆で、

「どう、本人たちが発言する場を設けるか?」

を探求することが必要です。

 

■理由はごく簡単です。

 

従業員本人たちに発言の場がなく、

上層部や上司から指示・命令をされる一方だったら、

当事者意識は育たないからです。

 

その反対に、

「ああしたい」

「こんなこともできないか」

「なんとかしたい」

というように、自分たちの意見を交わしていれば、

互いの当事者意識を喚起しあうので、

おのずと当事者意識が強くなり、

活性化するのです。

 

■これは、わたしたち自身に引き当ててみれば

さらにわかりやすいはずです。

 

仲間と

「ああしたい」

「こうしたい」

と語り合っているときは、モチベーションが高く、

 

自分たちの意見を聞いてもらえる場もなく、

ただ指示・命令が一方的に降りて来るだけの環境では、

不平不満こそ感じても、

モチベーションが上がることはなく、

まして総力経営になることはありません。

 

■したがって、まず必要不可欠なのは、

「どう、本人たちが発言する場を設けるか?」

を探求することが必要です。

 

「どう判らせるか?」

のまったくの逆です。

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。