■全職員が当事者意識を持ち、
自発的に考えて行動する組織を創り、
全員が全力を発揮する「総力経営」を実現しようとするとき、
多くの経営者・管理者が、
「この理念を、どう伝えて判らせるか？」
「どう教育するか？」
と考える傾向が見受けられます。
しかし、従業員を活性化したいなら、
そのまったくの逆で、
「どう、本人たちが発言する場を設けるか？」
を探求することが必要です。
■理由はごく簡単です。
従業員本人たちに発言の場がなく、
上層部や上司から指示・命令をされる一方だったら、
当事者意識は育たないからです。
その反対に、
「ああしたい」
「こんなこともできないか」
「なんとかしたい」
というように、自分たちの意見を交わしていれば、
互いの当事者意識を喚起しあうので、
おのずと当事者意識が強くなり、
活性化するのです。
■これは、わたしたち自身に引き当ててみれば
さらにわかりやすいはずです。
仲間と
「ああしたい」
「こうしたい」
と語り合っているときは、モチベーションが高く、
自分たちの意見を聞いてもらえる場もなく、
ただ指示・命令が一方的に降りて来るだけの環境では、
不平不満こそ感じても、
モチベーションが上がることはなく、
まして総力経営になることはありません。
■したがって、まず必要不可欠なのは、
「どう、本人たちが発言する場を設けるか？」
を探求することが必要です。
「どう判らせるか？」
のまったくの逆です。